どうも、パパゴンです。会社員を続けながら副業を始めるなら、「いくら稼げそうか」だけでなく、使える時間と得意な作業から選びたいですよね。
この記事では、アンケート回答、商品モニター、ブログ、事務作業の受託、SNSアフィリエイトの5つを紹介します。始めやすさは違いますが、どれも収入を保証するものではありません。
会社員が副業を選ぶときの比較表
| 副業 | 向いている取り組み方 | 先に確認すること |
|---|---|---|
| アンケート | 短い空き時間に回答 | 謝礼・交換条件 |
| 商品モニター | 試した感想をまとめる | 応募条件・自己負担 |
| ブログ | 経験を記事として蓄積 | 運営費・継続時間 |
| 事務作業の受託 | 得意な作業を納品 | 範囲・納期・報酬 |
| SNSアフィリエイト | 使った商品の紹介 | 広告表示・成果条件 |
始める前に勤務先のルールと使える時間を確認する
まず就業規則や社内の届出手続きを確認します。本業の情報を持ち出さないこと、競業や利益相反にならないこと、睡眠や本業に支障が出ないことも大切です。厚生労働省の副業・兼業の案内にも、労働時間や健康管理などの留意点がまとめられています。
「住民税を自分で払えば会社に絶対分からない」といった前提で始めるのは避けましょう。税の取扱いとは別に、勤務先のルールに沿って確認することが必要です。
僕なら、まず週に使える時間と月の予算を決めます。売上だけでなく、手数料や費用、連絡・修正にかかった時間も記録して、無理なく続けられるかを見ます。
1．アンケート回答｜短い空き時間で取り組む
Webアンケートに回答して、条件に応じた謝礼を受け取る方法です。例としてマクロミルがあります。回答時間、謝礼、交換先や手数料は案件・サービスの条件を確認してください。
取り組みやすい一方、届くアンケートや対象条件は人によって異なります。毎月決まった金額になるとは限らないので、使った時間と受け取れるポイントを見ながら判断しましょう。
2．商品モニター｜使用した感想を伝える
商品を試して感想を回答する方法です。例えばマクロミルの商品サンプルモニターでは、事前アンケートを経て対象者にサンプルが送られます。応募すれば必ず参加できるわけではありません。
モニターには購入や来店が必要な案件もあるため、「すべて無料」とは考えず、自己負担、謝礼の条件、回答期限を確認しましょう。不要な出費が増えていないかも見直したいポイントです。
3．ブログ運営｜自分の経験を記事にする
ブログは、実際に使った物や経験したことを記事にまとめる方法です。僕自身も運営していますが、記事を書けばすぐ収益になるわけではなく、更新や見直しに時間がかかります。
サーバーを契約する場合は、初回だけでなく更新時の料金や契約期間も確認しましょう。ConoHa WINGの公式サイトなどで条件を比較できます。
こちらの記事では、コノハの会社説明
開設の仕方
ブログで使用できるAIの紹介をします。
↑ぜひ、チェックしてみてください
4．事務作業の受託｜得意な作業を仕事にする
資料の整形、データ入力、文章の校正など、得意な事務作業を受託する方法です。会社の顧客情報や資料を流用せず、依頼内容・納品形式・期限・修正回数・報酬を合意してから始めます。
5．SNSアフィリエイト｜商品の紹介を続ける
- アソシエイト・セントラル (amazon.co.jp)
- 見つける｜ROOM – 欲しい! に出会える。 (rakuten.co.jp)
- もしもアフィリエイト – がんばる個人のためのアフィリエイト 初心者にも (moshimo.com)
- アフィリエイトをSNSやサイトで始めるならアクセストレード (accesstrade.ne.jp)
- 【A8.net】サイト・SNSを収益化するならアフィリエイトのA8.net
SNSアフィリエイトは、紹介した商品やサービスで所定の成果条件を満たした場合に報酬が発生する仕組みです。対応しているSNS、審査、広告表示のルールはサービスごとに確認しましょう。使っていない商品を体験談として紹介しないことも大切です。
副業の確定申告｜20万円は収入と所得を区別する
給与を1か所から受け取り、給与の全部が源泉徴収の対象となる会社員について、給与所得・退職所得以外の所得の合計が20万円を超える場合などは、原則として所得税の確定申告が必要です。給与収入が2,000万円を超える場合など、ほかの条件もあります。詳しくは国税庁「給与所得者で確定申告が必要な人」を確認してください。
事業所得や雑所得では、一般に収入から必要経費を差し引いて所得を計算します。「売上が20万円」という意味ではありません。また、副業先から給与を受け取る場合は判断方法が異なるため、一律に当てはめないでください。
所得税の確定申告が不要でも、住民税の申告が必要な場合があります。横浜市の副収入に関する説明のように自治体の案内を確認し、自分の住所地の窓口に相談しましょう。医療費控除などで確定申告をする場合は、20万円以下の所得も含めて申告する必要があります。
収入・経費の記録と領収書を残し、その年の申告期限や必要書類を確認します。所得区分や経費の判断に迷う場合は、税務署や税理士へ確認してください。
まとめ｜小さく試して時間と費用を振り返る
空き時間に取り組むならアンケートやモニター、経験を発信するならブログやSNS、得意な作業を仕事にするなら事務受託という選び方があります。まず1つを試して、生活と両立できるかを振り返ってみてください。
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